【本人直撃】「日本を最速で変える方法」を書いた高島市長に、”本当に日本は変われる”と思っているのか聞いてみた。

「日本を最速で変える唯一の方法は、“地域”において「圧倒的な成功モデル」を創ることだ──」。

自身の著書をはじめ様々な場でそう語るのは、スタートアップ先進都市・福岡市の高島市長。

しかし、意思決定のスピードが遅いと言われる日本が本当に変われるのか

今回、高島市長の新著「日本を最速で変える方法」を読んだ編集長の深山(みやま)が、「本当に日本は変われるのか?」を本人に直撃します。

「変われるか」ではなく「変えなければならない」

Publingual編集長 深山(以下、深山):お忙しい中ありがとうございます。

本日は、高島市長の著書「日本を最速で変える方法」へ率直な疑問をぶつけたいと思い、お時間頂きました。

福岡市長 高島氏(以下、高島):はい、なんでも聞いてください。

高島 宗一郎(たかしま・そういちろう)
1974年大分県生まれ。大学卒業後、アナウンサーとして朝の情報番組などを担当。2010年12月に史上最年少の36歳で福岡市長に就任。2014年、2018年といずれも史上最多得票を更新し再選、現在3期目。2014年3月に国家戦略特区を獲得、数々の規制緩和や制度改革を実現。日本のスタートアップシーンを強力にけん引し、テクノロジーで新しい価値を生み出す未来志向のまちづくりを行う。2017年、日本の市長で初めて世界経済フォーラム(スイス・ダボス会議)に招待される。

深山 :まず、著書のタイトル「日本を最速で変える」についてですが、これだけ少子高齢化が進み、昨年には、時価総額で、米国の上位5社の合計が、東証1部約2170社の合計を超えるなど、グローバルにおける経済面でのインパクトも薄くなってしまった日本。

ぶっちゃけ、本当に日本は変わることができるのでしょうか。

高島 :変わることができる、できないではなく、私は「変えなければいけない」と思っています

深山 :変えなければいけない、ですか?

高島 :フィンランドでは、大規模なスタートアップイベント「スラッシュ」を2008年から開催し、いまでは非常に有名になっています。このイベントが生まれた2000年代、フィンランドを支えていた大企業「ノキア」が経営不振に陥り、若者の間でスタートップの機運が高まっていました。

国の経済状況が悪化する中、若者が「自分たちでどうにかしなければ」と動き、生まれたのが「スラッシュ」なのです。

深山:なるほど。

高島 国家が危機に瀕すると国を動かすムーブメントが生まれるというのは、日本の歴史でも起きています。

時代の変わり目や大きな改革が行われた時、実は、飢饉や干魃、洪水、地震、あるいは疫病などといった災厄が背景となっていることが多々あるのです。

“非常事態の中で、例外的に規制を緩めなければ対応できないこと、今までのやり方ではどうにもならないことが増え、これまで過去の経緯やしがらみなどによってなかなか前に進めることができなかった物事を、実現できる可能性が飛躍的に高まっているのです(出典:福岡市長高島宗一郎の日本を最速で変える方法 P35-36)”

深山 :火事場の馬鹿力というか、追い込まれて社会に変革が起きるのは日本に限らず散見されます。

高島 :そのきっかけに新型コロナもなるのではないか、と思ってはいましたが。。。

深山 :そうはならなそうだと?

高島 :そうですね。

日本におけるコロナの死者数は、海外と比較すると幸いにも少ないのですが、そのために本気で変わらなければいけないというマインドが醸成されにくいのです。どちらかと言うと、「2019年(コロナ以前)に戻ろう」というベクトルが強いように感じます。

深山 そうすると、「まだ追い込まれてないから、日本は変わらない」となってしまいそうですが?

高島 :いえ、そんなことありません。

例えば、南海トラフ地震や首都直下地震、あるいは富士山の噴火など様々な災害の発生が予見されています。新たな感染症がいつ流行してもおかしくありません。

それらが起きた時の備えが出来ているでしょうか。

深山 :いつ追い込まれてもおかしくない状況ということですね。

高島 :そういう見方もあるかもしれませんが、私はそうした予見される危機をただ待って、追いつめられてから変わるのではなく、自らの意思や気付きで変化のために動き出す必要があると思っています。

深山 :なるほど。待っていれば変革の機会は訪れるかもしれないけど、回避できる危機を怯えて待っている必要はありませんね。

高島 :そう、ちゃんと自分たちの意思で「変わろう」として、変わるべきだと

そこで、「多くの人に変化のマインドを持ってほしい」、「最小のコストで最大の効果と変化をもたらしたい」という一心で書いたのが「日本を最速で変える方法」なんです。

大切なのはボトルネックの見極めと納得感

深山 :ただ、既得権益やら岩盤規制、それにリスクはゼロにすべきという、高島市長の著書で言うところの「ゼロリスク神話」の蔓延など、変化を阻害する要因が非常に多い気がします。

「前例がないからしない」というのが、日本のお家芸のようになっていますし。やっぱり、日本を変えるのはベリーハードなのかなって。。。

高島 :もちろん、一朝一夕ではないでしょうね。ですが、変えられないわけではありません。

物事を変える上で重要なのは「ボトルネックの見極め」と「納得感」です。

例えば、コロナ禍の支援策として、国民全員への10万円が給付されました。同じ金額を配るだけなのに、なんであんなに時間がかかったのかと、多くの方が疑問に思ったのではないでしょうか。

また、飲食店等に対する「一律」の協力金の支給もありました。これは、コロナの影響は店舗ごとに違いがあるにも関わらず一律の金額となったことにより、かえって得をしている店があることが問題になりました。

その結果、店舗の間で不公平感が募り、休業・時短営業の要請に応じる店舗と、「正直者がバカをみる」と思って応じない店舗が出てしまった。

深山 :納得感がなければ、それが政府からの要請であっても聞きたくないですね。

高島 :現状を変えるためには、多くの人々が納得感を持てる取り組みを展開する必要があります。

給付金や協力金に関してであれば、国税庁が持っている納税データを、有事に限って総務省をはじめとする他省庁や自治体でも使えるようにしていれば、スピーディかつ弾力的な支援が可能だったのではないでしょうか。

ところが日本は、各データの使用目的が法令で定められていて、定められた目的以外でのデータの使用、当然それに伴う省庁間でのデータ連携などは厳しく制限されています。これがまさに「ボトルネック」になってしまっています。

国民全員に割り振られたマイナンバーや法人番号(法人マイナンバー)をキーに、国や自治体が持つ情報を連携させることができれば、もっと納得感のある政策が、スピーディーに実現できるはずです。

このように、「ボトルネック」を見極め、国民から「納得感」が得られる施策を実施し、協力してもらいやすい環境をつくることが大切なのです。

深山 :なるほど。ボトルネックを多くの人に気付いてもらうことが大事そうですね。

高島 :なので、私自身は、もっと多くの人にこういうことを知ってほしいなという思いから、データ連携を始めとして、事あるごとに日本が抱える本質的な課題を意識的に発信するようにしています。

進まない政府の「データ連携」

深山 :その「データ連携」ですが、昨年も一時期「マイナンバーと銀行口座を紐づけよう」って、議論が盛り上がりましたけど、「個人情報、政府に取られるの怖い!」って叩かれていましたね。

高島 :「有事の時だけ給付ができる振込先の口座だけ1個登録してくれ」っていう言い方をしてれば全然違うのに、「全口座を紐づける」っていう意見が政府側でも出ちゃったりして、それはみんな反対しますよね。

深山 :ネットでも陰謀論みたいなものが拡散されたりもしますしね。

高島 :本当に一歩ずつ国民の納得感を得ながら進めなきゃいけないことなんですよ。

そうやって「個人情報を握られるのは怖い」ではなく、「データが連携されるとこんなに便利だ」と思ってもらう。こうやって、少子高齢化が進み、税収も労働人口も減る中でも、行政サービスを維持向上する土壌を整えていく必要があるのです。

一方で、この議論が盛り上がったのは一瞬でしたよね。その後、国で粛々と準備されて、「デジタル改革関連法案」が成立し、希望する国民は、マイナンバーへ銀行口座を紐づけることが可能となりました。

もちろん国会では議論されていたのでしょうが、国民の受け止めは一年前の大騒ぎが嘘のように、あっさりしたものだったと記憶しています。

喉元過ぎたら熱さを忘れるという、日本人の特徴が出た事例だと思っています。

深山 :国の進め方だけでなく、国民側の問題意識、どちらも大切ということですね。ちなみに、いまでは電子国家で有名なエストニアも、電子化に乗り出した当初は多くの国民が否定的な反応だったんですよね。

私も現地に行った時に「最初、eIDカード(エストニアのマイナンバーカード)は車の窓の氷を削るのに使ってた。それぐらいしか使い道が無かったから」と笑っている人がいました(笑)

高島 :それでも、エストニアでは粘り強く、不安を解消し、メリットを理解してもらえるように活動して、いまがあるわけです。

データ連携が進めば、国民や市民からの申請を受けて行政からの支援やサービスを提供する「申請主義」ではなく、「プッシュ型」の行政サービスへ転換することもできます。

“「プッシュ型」とは、行政が利用できる制度や手当などを一人ひとりに積極的に案内する、あるいは申請がなくとも対象となる方に自動で手当て支給などのサービスを提供する能動型の行政サービスのことです。(出典:福岡市長高島宗一郎の日本を最速で変える方法 P99)”

さらに、各行政機関の持つデータを活用し、エビデンスに基づく政策立案も進めやすくなります。

世の中の「支点」「力点」「作用点」を見極めろ

深山 :先ほどボトルネックの話が出ましたが、データ連携も一時的にしろ、あれだけ盛り上がったのに、なぜボトルネック解消の大きな議論にならなかったのでしょうか。

高島 : 「これはおかしい!」とか「変えなければならない!」と思ったとき、本質的な部分から問題の構造を理解し、自分たちを苦しめる問題の発生源となっているボトルネックを見抜いていかなければいけないのに、総理や各省庁の大臣などの個人批判に終始してしまっているからだと思います。

深山 :議論の土壌を整えるには、啓蒙活動やメディアの情報発信が重要な役割を担っているわけですね。だからこそ市長も積極的に発信している。

高島 :そうです。

ただ、「啓蒙」といっても、ロジカルな説明で「勉強しましょう」なんて呼びかけても、人を動かすモチベーションにはなりません

そうではなくて、「怒り」とか「興奮」、あるいは「喜び」といった感情の部分に訴えかけることの方が大きなムーブメントや伝播力に繋がります

深山 :確かにそうかもしれません。何気ないツイートが共感されて、メチャクチャ拡散されることとかありますもんね。政策等を批判するタグ付け投稿も多く見られるようになっています。見るだけで色々な意味で精神が疲弊したりしますが。。。

高島 :SNSは確かに拡散力はあります。でも厳しいことを言うならば、指先の努力というのは、相手の指先ぐらいにしか伝わりません。それ以前に、制度などを変えて欲しい官僚や選挙で大きな影響力を持つ高齢者はハッシュタグの検索の仕方も分からない人が大半ではないでしょうか。

ですから個人的には、SNSでタグ付け投稿が広がったところで、残念ながら政治や政策には現時点ではあまり影響力はないと思います。

仮にハッシュタグ的なものが何かに影響を与えたとするならば、それを都合よく利用したいテレビが大きく報道したことによるもので、これは厳密にはマスコミの影響力なのです。

深山 :「指先の努力は、指先ぐらいしか伝わらない」。金言ですね。

高島 :「スマホで記事をシェアするだけで参加・協力ができます」と言いますが、では誰が身体を動かして汗をかくのでしょう。

相手を動かすには、相手以上の熱量は必要と思いませんか?

SNSでの諸活動が全く意味がないとは言いません。でもSNSでの発信とか署名活動、もしくはデモ行進は政治や行政が物事を決めるプロセスに入っていない。現実的には、あくまで周辺でやっていることなんですよ。

私は世の中を変えたいと熱い思いを持っている人を応援したいのです。

だからこそ、彼らのせっかくの熱量を燃費悪く消費するより、思いが実現されるために何が合理的な行動なのかを理解して行動することの方が、より効率的でスピーディーに成果に繋がると思うのです。

先ほど、本を出した理由で「最小のコストで最大の効果と変化をもたらしたい」と言いましたが、ここを押せば社会が効率よく変えられる、という世の中の「支点」「力点」「作用点」を見抜いて動くことが大切なのです。

例えば、SNSやデモで政治家を批判するのと、自分と同じ意見を持つ政治家の支援者となり、その政治家を通じて自分の意見を世に広めていくことではどちらが効果的でしょうか。議員も人ですから、批判してくる人よりも応援してくれる人の意見を聞いてくれるはずです。議員を動かすことができれば、正式な意思決定プロセスの中で、自分たちの意見を、議員を通じて国へ伝えることも可能になります。

“「どこにどのように働きかけると、できるだけ無駄なく目的を達成できるか」がわかるようになれば、ビジネスを成功させることも、社会を変えることも、はるかにスムーズに実現できるようになるでしょう。(出典:福岡市長高島宗一郎の日本を最速で変える方法 P32)” 

意思決定にもっとも足りていない多様性は「若さ」

深山 :でも、政府からのメッセージがそもそも分かりにくくて、世論がこんがらがっていることも多いような気もします。

論点をより分かりにくくにしているというか、色々と配慮しているからなのかもしれませんが。

高島 :そういう傾向はありますね。本来、分かりやすいメッセージを打ち出すには情報は削ぎ落とす必要があります。

ただ、これからダイバーシティがより重視される時代に突入していくと、メッセージが複雑化する傾向はますます強くなっていくと思います。

深山 :今後はより分かりにくくなる可能性が高いということですか。。。

高島 :同質性の高いコミュニティの中では暗黙の了解で議論は終わります。一方、ダイバーシティが確保されるということは、良くも悪くも全員が異なる考えを持ち、異なる意見を言う可能性が高まるということです。

深山 :多様性が重要なのは、個人的にも大賛成なのですが確かに複雑にはなりますよね。

高島 :そこで必要になのは、そのような状況でも明確な意思決定を行える「リーダー」の存在です。

高島 : 例えば「80:20」で賛同意見を集めることができれば、組織としての意思決定はそう難しくはないですが、これからは「60:40」、あるいは「51:49」といったようなギリギリの局面が増えてくるでしょう。

そこでバシッと意思を決められる強さが今後のリーダーには求められてきます。

深山 :いずれかの意見への賛同者が、明確に多くなってから意思決定するのではダメなんですか?

高島 :はい。一番良くないことは「99:1」や「100:0」になるまで待ってしまうことなんです。これは以前から言っていることですが、今の時代「スピードは最大の付加価値」なんです。

「51:49」でもきちんと意思決定をした上で、その決定をしたことで想定されるデメリットを最小限に抑えていく方法を考えることに時間を使うべきだと思います。

それと、国民自身がもっと考え、リテラシーを高めることも重要です。

深山 :もっと考えて、リテラシーを高めるとはどういうことですか。

高島 :政府からのメッセージが分かりにくいというのは、ダイバーシティへの配慮だけが原因ではありません。

例えば、政府や政治家が本音ベースでのメッセージを出した時、今の日本では、その言葉尻や話し方などの表面的な部分を切り取り、そこだけが独り歩きする傾向があります。そのため、必要以上に丁寧に話さざるを得なくなる。

丁寧に話すと、話が長くなる。結果、分かりにくいメッセージとなってしまうのです。ですから、端的なメッセージでも、その意図や真意を真正面から受け止めて考えられるだけのリテラシーを、国民が身に付けることが重要だと思っています。

そのためには今以上に、答えのない問いに対して自分で考える必要があるということです。当然、小さな頃からそういった力を育む教育も大事になってくるでしょうね。

深山 :確かに。

高島 :加えて、日本の意思決定の場に一番足りてない多様性は「若さ」です。

残念ながら今は、意思決定層に若い人がいない、若い人の意見が意思決定層に届いていないという現実があります。

深山 :そうですね。

ちょっと話は逸れますけど、以前ニュースで報道されていた「若者」が、20-40代を指していたことがあって、「この国の若者ってどこまでを指しているんだろう」と思ったことがあります(笑)

それに40代を若者にカウントするぐらいに高齢化が進んでいるのかなとも思いましたね。

高島 :今後は若い世代がどんどん意思決定層に入って、若い人の感覚で意思決定をしていく。それを周りの経験者がしっかりとサポートしていく。

そんな体制がベストだし、それを若者世代が勝ち取らなければならないと私は考えています。

“今の日本の閉塞感の原因の一つは、地域格差と世代間格差にあると、私は思っています。(中略)ここで、解決策の一つとして提案したいのが、「首長の国政参加」と「世代間における一票の格差是正」です。(出典:福岡市長高島宗一郎の日本を最速で変える方法 P234-235)”

バトンを繋いでいくように

高島 :今を生きる私たちは、これまで連綿とつながり続けてきたリレーの先頭を走っています。いま手に持っているバトンはやがて、次の世代に渡していくことになります。

深山 :いまの若者世代も歳を取っていくわけですからね。

高島 :次の世代に社会を引き渡すことを考えたときに、やはり「より良い社会」にしたうえで渡したいですよね。

私たちがこどもの頃は、「ジャパンアズナンバーワン」といって、日本の調子が良いというのが当たり前の状況の中で育ちました。ところがその後、完全に「IT」に乗り遅れたことをきっかけとして、勢いを失って諸外国にも遅れをとる今の日本になってしまった。

深山 :たしかに1990年生まれの私からすると、遅れをとっている日本のイメージしかありませんね。

高島 :遅れを取り戻し、もう一度日本を盛り上げていくためには、まさに今が「変わらなければいけない」転換期なんです。

現在の政治の世界では、若者の意見は「票にならない」から軽視されている現実があります。コロナ禍における政府の対応を見ても、そのことはよく分かるはずです。コロナによって、若者の貴重な時間や体験が奪われていることが真剣に議論されているでしょうか。きれいごとを言っていても世の中は変わりません。このままだと、若者の意見は「ないもの」として黙殺されていくのです。

「若者世代にとってあるべき社会」を実現するためには、若者自身が自らの手でそれを勝ち取る必要があります。そして、人数ボリュームが小さい若者世代が上の世代に立ち向かうには、どういう戦い方をしていくか考えることも重要ですし、そのためのモチベーションを持つことも大事です。

そういった意味で、著書「日本を最速で変える方法」では、「最速で変えていかないとマジで若い人たちにとっては本当に時間ないよ!これから大変になるよ!」という警鐘を鳴らすとともに、若者のみなさんが考えるヒントを示し、奮い立ってほしいという応援のメッセージを込めた内容としました。

ぜひ手にとっていただければと思います。

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・ライティング:小石原 誠
・編集:深山 周作

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